会社に葬儀の連絡を入れなければならないとき、いつどんな手段で何を伝えるべきか迷ってしまう方も少なくないでしょう。葬儀の種類によっては、会社に知らせなくても良いのか、それとも必ず知らせるべきなのかも分かりにくい点です。
そんな疑問を解決すべく、この記事では葬式の内容はどこまで会社に伝えるべきなのか、連絡する場合の注意点などを解説していきます。
家族葬でも会社への連絡は必要
家族葬とは、親族やごく近しい友人を招いて少人数で行う葬儀の形です。身内だけで行う葬儀なので、故人の勤め先や遺族が務める会社の関係者は参列しません。
喪主を務める人や遺族の場合は、忌引休暇の申請や連休が必要であれば、すみやかに会社へ連絡します。事務手続きがあるため、故人の勤め先への連絡も必須です。
連絡をする相手は?
最初に直属の上司へ電話で報告しておきましょう。上司と打ち合わせの後、必要であれば総務や人事にも電話で知らせます。休日や深夜など、営業時間外のときは後日連絡しましょう。
故人の勤め先に連絡をする場合で、直属の上司が不明なときは、会社の総務か人事部に亡くなったことを伝えます。身内の不幸とはいえ、上司や同僚にフォローをお願いする姿勢を忘れずにいましょう。
葬式の内容はどこまで会社に伝えるべき?
従業員や社員の身内の者が亡くなった場合、会社は弔電やお花を送り、関係部署の者が葬儀に参列するなどの対応をします。そのため、最低でも以下の内容を明確に伝えておきましょう。
- 亡くなった方の名前と関係性
- 亡くなった日時
- 通夜・葬儀・告別式の会場の情報(郵便番号・住所・電話番号)
- 葬儀の形式、宗教・宗派
- 喪主の名前
さらに弔電、お花、参列、香典を辞退する場合はその旨を明確に伝え、葬儀が行われる式場や日時を伏せておきます。
故人との関係
会社へ連絡する際は、誰が亡くなったのかを最初に伝えます。自身の親族が亡くなった場合、故人とどのような関係にあるかも伝えましょう。故人との関係によって、会社から送られる弔電の内容、香典の金額、参列する関係者が異なるので、明確に伝えます。
葬式の形式・種類
葬儀の形式とは「仏式」「神式」「キリスト教式」を指します。形式によって香典の表書きや作法が異なります。
「一般葬」「家族葬」「一日葬」「直葬」は葬儀の種類にあたります。一般葬以外の葬儀の場合は、弔電や供花、参列の有無など異なる対応になるため、会社へ連絡する際は葬儀の種類を明確に伝えておきましょう。
また、家族葬では、どのような葬儀か認識されていない場合を想定し、「身内の者だけで執り行う」と具体的に伝える必要があります。
休暇の日数
葬儀の喪主や故人の親族は葬儀の間、数日休みを取る必要があります。不在中、仕事のフォローをお願いするので、忌引休暇の日数を上司と打合せましょう。
一般的に故人と続柄が近いほど休暇は長く取れるのですが、会社の規定で忌引休暇の日数が異なるので注意が必要です。
また、葬儀会場が遠方だと、忌引休暇が足りず有給休暇を申請するケースも考えられます。いずれにしても、上司と相談して無理のないスケジュールを組むよう心掛けましょう。
一般的な忌引休暇の日数は?
一般的な忌引休暇の日数は以下のようになります。
故人との関係 | 平均的な忌引休暇の日数 |
配偶者 | 10日間 |
父母 | 7日間 |
子 | 5日間 |
兄弟姉妹・祖父母 | 3日間 |
配偶者の父母 | 3日間 |
配偶者の祖父母・配偶者の兄弟姉妹 | 1日 |
社内規定で定める休暇の日数は会社ごとに違いますので、必ず確認しておきましょう。忌引休暇の数え方は、故人が亡くなった日か翌日から起算します。会社の忌引日数を、連絡する際に確かめておきましょう。
休暇中の連絡先
忌引休暇中は、会社からの連絡がつながりやすい連絡先を知らせておきます。葬儀は計画的に行われるものではないので、仕事の引き継ぎが十分でないこともあるでしょう。仕掛中のプロジェクトや訪問の予定など、周囲のフォローが難しい状況も考えられます。携帯電話などの番号を伝えて、いつでも応答できるようにしておくようにしてください。
香典や弔問の扱い
香典、供花、お供え物などを辞退する場合は、その旨も明確に伝えましょう。辞退しても上司や同僚から香典を頂いた場合は、無理に断らず受け取り、後日お礼状で感謝の気持ちを伝えましょう。
香典や弔電を辞退するときは、以下のような文面で伝えます。
「〇〇の生前からの希望で、葬儀は近親者だけで執り行う予定です。
ご厚志に尽きましても、誠に勝手ながら辞退させていただきたく、何卒よろしくお願いいたします。」
会社に葬式について連絡するときの例
ここからは、会社に葬儀の連絡をするときの具体的な例文をいくつか挙げます。葬儀の日程や忌引休暇の希望を連絡する際は、最初に電話を入れておきます。通夜・葬儀は急を要するため、夜間でも早めに連絡してかまいません。
電話がつながらない場合はメールで連絡を入れましょう。また、電話連絡の後に、式場の場所など詳細について間違えないように、もう一度メールで伝えておくと安心です。メール連絡は会社側の弔電や供花の手配に使われますので、内容に誤りがないか必ず複数回チェックして送りましょう。
電話の場合
葬儀の連絡は、「取り急ぎ」という意味で上司に電話で伝えます。
〇〇課の△△です
夜分に失礼します。(早朝から申し訳ありません)
入院中の父◇◇が、本日他界しました。
私が喪主を務めることとなりましたので、忌引休暇を頂きたくよろしくお願いいたします。
なお、通夜は◇月◇日〇時から、告別式は◇月〇日△時から〇〇ホールにて仏式で行います。
仕事が忙しい中ご面倒をおかけしますが、よろしくお願いいたします。
詳細はのちほどメールでお伝えします。
メールの場合
電話では聞き逃したり間違ってしまったりする可能性があるので、メールでの通知は必須です。
〇〇課の△△です。
お電話でもお伝えしましたが、父〇〇◇◇が亡くなったため、葬儀の日程をお伝えいたします。
通夜:◇月◇日 午後〇時から
葬儀・告別式:△月〇日 午前〇時から
場所:〇〇ホール
住所:〒 △△△△
電話番号 〇〇〇ー〇〇〇〇ー〇〇〇〇
喪主:△△
宗教:仏式
つきましては〇日まで忌引きを頂きたく、皆様にはお忙しい中ご迷惑をおかけしますが何卒よろしくお願い申し上げます。
会社に連絡する場合の注意点
不要なやり取りを減らして情報を簡潔に伝えると、行き違いや伝え忘れを防げます。葬儀の打ち合わせや菩提寺との調整に追われ、遺族は多忙を極めます。
しかし、会社では業務を滞りなく行うために、人員やスケジュールの調整をしなければなりません。身内の不幸でも、急に会社を休むことで上司や同僚へ負担を掛けることに変わりありません。
休暇明けに出社した際には、代わりを務めてくれた上司や同僚へ、お礼のお菓子を持参するなど感謝の気持ちを伝えましょう。
葬儀のお悩みは「雅葬会」へご相談ください
今回の記事では、葬儀が決まってから会社連絡はどのように行うのかを解説しました。
葬儀が決まったら、すみやかに会社へ連絡するのが一般的です。近親者だけで葬儀を行う場合は、式場の情報など伏せておきましょう。
葬儀は前もって備えておくのが難しい場合が多く、通夜や葬儀の準備に追われ喪主や遺族は大変忙しくなります。急な場合でも勤め先に迷惑を掛けず、安心して葬儀に対応できるように、ぜひ記事を参考にしてください。
雅葬会では、ご遺族さまのお手伝いが出来るように、各種サービスを取りそろえております。電話は24時間365日対応しているので、お気軽にご相談くださいね。