葬式の参列範囲はどこまで？親族や会社関係のお葬式の出席範囲の目安を紹介

知り合いの急な訃報に、葬儀に出席するべきか悩んだことはありませんか？

葬儀は結婚式とはちがい、招待されて参列する行事ではないので、どこまで参列しても良いのか悩む人は多いでしょう。

特に最近ではさまざまな葬儀の形式ができて、どこまで参列したら良いか心配になりますよね。

そこで、今回は動議の参列範囲について徹底解説していきます。

葬式の参列範囲はどこまで？

大人になるにつれ訃報を知らされる機会はどんどん増えていくものです。

亡くなった人が身内であったり、本当に親しい人であれば参列を迷うことはありませんが、顔見知り程度・会社関係の人である場合、どうしたら良いか迷いますよね。

基本的には葬儀に参列するための条件はありません。

ここでは、故人との立場でどうすべきか解説します。

親族のお葬式の場合

親族のお葬式の場合、3等以内の親族までが葬儀に参列すべき範囲だといわれています。

これは故人の年齢やお付き合いの深さによっても異なりますが、参列するか悩んだときの目安にしてください。

3等以内となるとどれくらいの範囲なのでしょうか。

表で見ていきましょう。

本人の血縁関係があるいとこは4親等になります。

訃報に伴いどこまで参列したら良いか悩んだら、この表を参考にしましょう。

また、これらはあくまで目安です。親等が遠くても生前の付き合いが長い場合や生前交流が深かった場合は、葬儀に参列するようにしましょう。

このように、親族の参列は故人との間柄が大きく関係します。

会社関係のお葬式の場合

会社関係の訃報の場合、参列するかどうかの線引きはとても難しくなります。

会社の規模や葬儀の形式によって異なりますが、会社の指示を待つのが基本です。

会社の同僚・直属の上司や部下が亡くなった場合、遺族からの辞退がない限り葬儀に参列することになるでしょう。

人数が多い場合は代表して誰かが参列する場合もあります。

会社の同僚や上司の身内が亡くなった場合は、仕事終わりに代表者が通夜に出席する場合が増えているようです。

ただ、家族ぐるみでお世話になっていた場合は、葬儀に参列するようにしましょう。

会社の場合も、相手との間柄で参列するかどうかが決まります。

友人や友人の家族の場合

友人や友人の家族の葬儀に参列するかどうかの目安は「お付き合いの深さ」です。

故人との関係が深い場合は、お通夜・告別式どちらにも参列するのが良いでしょう。

昔仲良くしていた、同じクラスだったなどの場合は告別式かお通夜のどちらかの参列で問題ありません。

相手との間柄は、どこまで参加したら良いかの目安になります。

また、昔は告別式に参列した方が良いといわれていましたが、最近では仕事終わりでも出席することができることから、お通夜に出席する人が増えてきました。

自分が最後にお別れをしたい！と思った相手には、線引きをせずにどちらかで出席するのが理想ですね。

また、親しい友人の両親が亡くなった場合は無理に参列する必要はありませんが、案内があった場合はきちんと参列するようにするのがマナーです。

連絡されていない葬式に参列しても大丈夫？

葬儀の案内を連絡されていない場合でも、関係が親しかったり相手の顔を最後にもう一度見たいなどといった理由で葬儀に参列したいこともあるでしょう。

一般葬の場合は、故人と親しかった人や関係があった人なら誰でも参列することができます。

この場合、参列者が非常に多くなることを遺族側が予想していることから、案内状を貰わなくても参列することが可能です。

しかし、家族葬や一日葬など家族や親しい人だけで行う少人数の葬儀の場合、連絡を受けていない人は参列しない方が良い場合があります。

どうしても参列したい場合は、訃報を伝えてくれた人に遺族の意向を確かめるか、直接

遺族に聞くと良いでしょう。

【葬式の形式別】参列できる範囲

葬式には大きくわけて3つの形式があります。

• 一般葬
• 家族葬
• 一日葬・直葬

それぞれどこまでが参列できるのか気になりますよね。

ここでは、葬式の形式別に参列できる範囲を解説します。

一般葬の場合

一般葬の場合は、相手と生前関係があれば誰でも参列することが可能です。

この形式は昔からある葬式のスタイルで、故人の人脈が広いほど大きな葬式になります。

親戚や近所の人はもちろん、昔の友人や前職の人など本当に多くの人が参列することができるため、後日自宅へ来る弔問も少ないのがメリットです。

特に田舎など近所の関係性を非常に大切にしている地域では一般葬が主流で、葬儀の日程を新聞に載せたり有線で放送することがあります。

家族葬の場合

家族葬の場合は、参列者を身内や本当に親しい友人などに限定して行う小規模な葬儀です。

流れ一般葬と同じですが、親族をどこまで呼ぶのかなどを決める必要があります。

小規模で参列者も少ないので、遺族や喪主の負担は最小限に抑えることができるのがメリットですが、親戚関係の間で呼ばれていないなどのトラブルが起きることがあるようです。

家族葬を問題なく行うには、親戚や周りの理解は必要な場合があることを理解しておきましょう。

また、家族葬いう名前ですが、故人と深い付き合いだった友人など、家族でない人も呼ぶことができます。

一日葬・直葬の場合

一日葬・直葬の場合は、お通夜は行いません。そのため、本当に限られた少人数での葬儀が基本です。

一日葬の場合は、告別式は通常通り行うので家族葬同様、親戚を呼んで小規模で故人とのお別れをします。

しかし、直葬は遺体を直接火葬場に運び火葬を行うので告別式も行いません。

本当に故人と関係の深い家族や親戚のみが参列します。

葬儀の形式たくさんある中で、一番少人数で行われる葬式になるでしょう。

この場合も、親戚に相談なしで行うと今後のトラブルに発展する可能性があります。

また、直葬は友人の参列は基本的にないので、後日訃報を聞いて不満をいわれる可能性があるでしょう。

最後にお別れをしたかったなどのトラブルも多いため、弔問の日にちを設けたりと直葬後の対応も考えておく必要がありそうです。

お葬式に参列できない場合のマナー

訃報と葬儀の案内は急であることがほとんどです。

そのため、どうしても仕事の都合が合わなかったり遠方で行くことができないことがあります。

案内を受けた葬儀に出席できない場合は、何らかの形でお悔やみの気持ちを伝えるのがマナーです。

葬儀に出席できない場合、代わりに以下のような対応ができます。

• 通夜に参列する
• 電報を送る
• 供花を送る
• 後日弔問する

仕事の都合などで告別式に出席できない場合、仕事終わりでも良いので通夜に顔を出すようにしましょう。

通夜は夜通し行われているので、都合の良いタイミングで参列できます。

また、告別式に出れない人はここで香典を渡すようにしましょう。

遠方で通夜の参列も難しい場合は、電報や供花でお悔やみを伝えることができます。

これらは、告別式には必ず間に合うように手配をしましょう。

また、供花は葬儀会社が指定している場合があるので、送りたい旨を喪主に相談することがおすすめです。

弔問とは葬儀が終わったあとに自宅に行ってお悔やみの気持ちを伝えることで、訃報を聞いたのが葬儀のあとでも行くことができます。

葬儀直後は何かと忙しいので、葬儀直後を避けて忌明け前までに行くのがベストです。

弔問は遺族側が弔問客を受け入れる準備があるので、必ず事前に連絡をしれ日程を調節してから行くようにしましょう。