お葬式は亡くなってから何日後に行うもの?日程の決め方もご紹介

喪主として葬儀の段取りなどをとることは人生で何回もあることではない方が多いでしょう。大切な方が亡くなったときに慌てないようにするために、葬儀の日程の決め方や訃報連絡の内容や手段について把握しておくことも大事です。本記事では葬儀の日程の決め方や注意点についてご紹介します。ぜひ最後までご覧ください。

 

お通夜とお葬式は亡くなってから何日後に行うもの?

お通夜とお葬式は亡くなってから何日後に行うものなのでしょうか。

結論としては、葬儀はいつまでに行わなくてはならないという決まりは特にありません。しかし、遺体の腐敗は進行してしまうため、できる限り早めに行うべきでしょう。

ここでは、一般的なお通夜とお葬式の日程をご紹介します。

 

通常はお通夜は翌日、お葬式は翌々日

一般的な葬儀の日程は故人が亡くなった翌日にお通夜を行い、その次の日、つまり亡くなった翌々日にお葬式を行います。

喪主を務める際には、お通夜とお葬式の日程をまず決定し、それぞれの詳細なスケジュールを決めていきます。

喪主は精神的にもつらい状況ですし、他にも決めなくてはならないこともあるため、実際には葬儀会社で段取りを組んでくれることも多いです。

 

少し日程がずれても大丈夫?

突然の訃報でスケジュールが空いていない!ということもありますよね。

その場合に、日程がずれてしまっても大丈夫なのか不安に思う方もいるのではないでしょうか。日本では亡くなってから24時間以内に火葬してはならないという法律があります。それ以降であれば、お葬式はいつ行っても問題ありません。

 

亡くなってから24時間以内は火葬ができない

亡くなってから24時間以内に火葬をしてはならないという法律は、「墓地、埋葬等に関する法律」によって定められています。

条文には、「埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後二十四時間を経過した後でなければ、これを行ってはならない。」とされているため、通常は亡くなった翌日以降にお葬式を行うことになります。

 

夜中に亡くなった場合は1日前倒しすることも

夜中や早朝に亡くなった場合には、1日前倒しすることも可能です。

その場合、亡くなった当日の夜にお通夜、亡くなった翌日にお葬式を行うことができます。しかし、その場合はかなり慌ただしくなりますので、急ぐ理由がなければ亡くなった当日は親族のみの仮通夜とし、翌日以降にお通夜とお葬式を執り行うのが一般的でしょう。

 

葬儀日程の決め方は?注意点も紹介

お通夜は故人が亡くなった翌日、お葬式は亡くなった翌々日が通例ですが、さまざまな事情によって日程が変わることがあります。

例えば火葬場の予約が取れなかったり、身内との日程が合わなかったりということも考えられるでしょう。ここでは、葬儀日程の決め方や注意点についてご紹介します。

 

菩提寺がある場合はまず連絡を

お通夜やお葬式では宗教者に連絡して、式の執り行いをお願いします。

この場合菩提寺や付き合いのある寺院の僧侶に連絡することが一般的です。僧侶にも予定があるため、葬儀の日程を決める際には、まず菩提寺の僧侶に予定を確認しましょう。

僧侶の予定に合わせて日程をずらすことは珍しくありません。

 

地域の風習やしきたりの確認も

葬儀の日程の組み方は地域によって風習やしきたりがある場合があるので注意しましょう。

地域によっては、亡くなった当日にお通夜を行うのが通例の場合もあります。火葬についても、葬儀の後に行うのではなく、葬儀の前に行う地域があることも。

さらに地域差だけではなく、宗教によっても違いがあります。風習やしきたりを気にされる方もいますので、葬儀の日程を決める際には地域の風習を確認しておくと無難です。

 

友引の葬儀はよくないとされている

友引とは、中国が起源とされる「六曜」の1つです。カレンダーに書かれているのを見たことがある人が多いかもしれません。

日本では、「禍いが友人にも及ぶ」として友引の日に葬儀を避けるのが全国的に見られる風習です。最近では気にしない方もいますが、参列者や親族に気を遣い、友引の日は避けるのがいいでしょう。

 

火葬場が定休日だったり予約が取れないことも

年末年始など、火葬場が定休日の場合には葬儀の日程が変わることもあります。また、火葬場の休み明けの時期や都市部などは予約がいっぱいになっていて、亡くなってすぐの日程を取れないことがあるでしょう。

火葬場が混み合う時期としては、年末年始などの休み明け、真夏の暑い時期や真冬の寒い時期などの亡くなる方の多い時期が考えられます。

火葬場の予約が取れない時には直近で空いている日で予約し、その日に合わせて葬儀の日程を決めましょう。

 

遠方の親族などのスケジュールが合わない場合

急な訃報の場合は、遠方に住んでいる親族や仕事の都合がつけられないなどの理由ですぐに駆けつけることができず、日程を変更することもあるでしょう。

全ての親族でスケジュールを合わせることは不可能ですが、故人との関係性が近いなど、調整が必要な場合には、親族の都合に合わせて葬儀の日程を決めることになります。

 

エンバーミングで日数を延長することも

エンバーミングとは、遺体を殺菌・消毒し、血液を抜いて防腐溶液を入れるなどの処理を行って、遺体を長期保存するための技術です。

病院で亡くなった場合には遺体を安置できるのは数時間程度、葬儀場などの安置室では数日間遺体を保存してもらえます。しかし、それ以上に葬儀の日程を遅らせる場合や、遺体の腐敗の進行が早い時期の場合には、エンバーミングをするなどして日数を延長することも可能です。ただし、費用がかかるため、親族や葬儀会社の方と十分に話し合って決めることが大切でしょう。

 

葬儀日程の伝え方

身内が亡くなった場合には、親族や友人、知人など故人と関係あった人たちに知らせる必要があります。

訃報の連絡や葬儀の案内でどのようなことを伝えるべきなのか、その内容や方法についてご紹介します。いざという時に慌てないために、確認しておきましょう。

 

訃報連絡の内容

訃報連絡とは人が亡くなったことの知らせで、お葬式の案内とは異なる意味を持っているものです。ただし、実際には訃報連絡に合わせてお通夜や葬儀の案内がされることが多くあります。

訃報連絡には、亡くなった方の氏名、亡くなった日時と簡潔な死因、通夜と葬儀・告別式の日程(未定の場合は後日)、通夜と葬儀・告別式を行う場所(未定の場合は後日)、葬儀形態と宗派、喪主の氏名と連絡先、身内だけで葬儀を行う場合はその旨を伝えます。

 

まずは電話で伝えるのが一般的

現代では電話やメール、SNSなどさまざまな情報伝達手段がありますが、訃報の知らせは電話を使い口頭で伝えるのが一般的です。

親族や故人の親しい人にはまず電話で連絡しましょう。葬儀会社や菩提寺への連絡も電話連絡が一般的です。訃報を知らせる人にルールがあるわけではありませんが、迷ったら葬儀に参列してほしいかどうかを判断基準にするといいでしょう。

 

お葬式の案内は文書で

葬儀の日時や場所などの案内は文書で送ると、目で確認でき、間違いが生じにくいため確実です。

親族などにまずは電話で訃報を伝え、葬儀の日程の詳細が決まったら文書で連絡します。

日程に余裕がある場合には、はがきや封書で送り、日程の余裕が無い場合にはFAXやメールでお知らせしましょう。

 

葬儀のお悩みは「雅葬会」へご相談ください

今回は、お通夜や葬儀は何日後に行うのかについてご紹介してきました。

日程の決め方においては、火葬場の予約状況、菩提寺の僧侶の予定、友引などに注意が必要です。大切な方が亡くなってつらい状況のなか大変なことが続きますが、慌てずに故人を送り出しましょう。

雅葬会では、ご遺族さまのご要望に最大限のお手伝いが出来るように、各種厳選した商品やサービスを取りそろえております。

打ち合わせの段階で全費用を公開しているので、追加料金などはかかりません。

電話は24時間365日対応しており、事前相談も行っているので、お気軽にご相談くださいね。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
     

コメントをどうぞ

メールアドレスが公開されることはありません。