葬式で休むとき。忌引き休暇はどう使う？連絡方法とマナーについてご紹介

急遽葬式で休むという機会は誰にでもある出来事です。しかし、その反面で葬式で休むといった経験を頻繁にすることは多くはありません。

そのため、葬式のためにどのように仕事や学校を休めばいいのか、わからないというケースも少なくないでしょう。

葬式によって忌引き休暇を取る場合にもマナーがあります。

今回は、忌引き休暇におけるマナーがわからない人のために葬式で休む場合のマナーやルールについて解説していきます。

葬式で休む忌引き休暇とは？

現代の日本においては、身内が亡くなった際に忌引き休暇を取り、数日間喪に服すのが一般的です。

しかし、忌引き休暇は、法律で定められた制度ではないため、会社や学校などによって扱いが異なっています。

法律上定められているわけではないものの、葬儀自体やそれに付随してさまざまな手続きがあることから、多くの場合で休みが認められているわけです。

大抵の場合、就業規則などでどのような扱いになるかが定められているので確認しておくとようにしましょう。

葬式で休むときの日数の目安

葬式で休む場合に何日くらい休むのかという問題が出てきます。基本的には、より近しい人が亡くなった場合は長めに休むのが一般的です。

あくまでも一例ですが、ここでは一般的な休む期間について紹介していきます。

配偶者が亡くなった場合

配偶者が亡くなった場合が一番休みを長く取るケースが多いです。

およそ10日間ほどの休みが認められることが多くなっています。

実父母や子が亡くなった場合

実父母が亡くなったケースでは7日間の休みを取るのが一般的です。

子の場合は5日間となっています。

実父母の方が期間が長く取っていますが、亡くなった際の手続きなどの多さを加味してのものです。

そのため会社によっては、同居しているか別居しているかという点で規定日数が異なることもあります。

兄弟（姉妹）祖父母、配偶者の父母が亡くなった場合

これらのケースでは、一般的に3日間ほどの休みとなることが多いです。

ただ配偶者の父母などは規定によって2日間というケースもそれなりに見かけます。

あるいは、こちらも、実父母や子と同様に、同居しているかどうかという点で差が出てくることがあります。

葬式で仕事や学校を休むときの連絡の仕方

まずは、仕事で休む場合についてですが、基本的に休みの連絡を入れる相手は直属の上司になります。

仕事を休むわけですから、その穴埋めを考える直属の上司へ連絡するのがスムーズな形です。

また、休みの連絡を入れる際には、有給ではなく忌引きであることを伝える必要があります。

会社によっては、忌引きの規定があり、制度として忌引き休暇が用意されているケースがあるためです。

基本的には、電話での連絡となりますが、場合によっては直接会社に行き、口頭で伝えることもあります。

子供が忌引きで休む場合は、通常は親または保護者が学校へ連絡することになります。

連絡する相手は、通常であれば担任の先生になるでしょう。このときに、何日間休めるかを確認しておくことが必要です。

学校側で定められている日数であれば、出席日数に影響を与えずに休むことが可能です。

大学生の場合は本人が連絡するようにしましょう。

葬式で仕事を休む場合は有給になるのか？

多くの会社では、葬式で休む場合、忌引き休暇が用意されており有給になりません。

しかし、法的に定められた制度ではないため、会社によっては有給を使わなければならないケースもあります。

用意されている休暇日数で足りない場合も、追加で有給を使うといったこともあります。

また、国家公務員の場合は、国が定めた規定通りに有給を使わずに休むことができます。

葬式で仕事を休むときに必要な書類とは

忌引き休暇を取る場合には、書類を提出する必要があります。「死亡診断書」「訃報」「火葬許可証」「会葬礼状」などが必要書類になりますが、どの書類が必要かは会社によるため確認が必要です。

場合によっては証明書の確認も必要

ここでは忌引き休暇に必要な書類についてそれぞれどのようなものか確認していきます。

死亡診断書

人間の死亡を医学的、法律的に証明するもので医師から発行してもらいます。

これがなければ葬儀や火葬が行えないため非常に重要です。

死亡診断書によって法的にもその人が亡くなったことの証明書になります。

火葬許可証

火葬許可証は、市区町村役場で発行されます。これがなければ火葬できないため、日本ではほとんどの場合、発行することになりますこの書類は、死亡届が受理されると発行することができます。

会葬礼状

会葬礼状は葬儀へ参列してくれた方に気持ちを伝えるための手紙です。参列しなかったとしても弔電を頂いたケースなどでは後日送ることになります。

家族葬などでも、基本的には用意し、会葬礼状には、亡くなった人との関係や日付といった情報が含まれるため忌引き休暇の際に提出を求められることもあります。

訃報

人が亡くなった際に知らせるためのもので、はがきや電話など、さまざまな形で行われます。

内容は「誰が何歳で亡くなったか」「お悔やみの言葉」「喪主氏名と連絡先」「葬儀様式」「通夜、葬儀、告別式の場所や日時といった詳細」が含まれます。

葬式で休む場合の連絡マナー

葬式を行うために忌引き休暇を申請する際の連絡にもマナーがあります。ここでは葬式で休む場合の連絡マナーを紹介していきます。スムーズに休むためにもマナーはしっかりと把握しておきましょう。

できるだけ電話連絡を優先する

基本的に忌引きの連絡は、電話で行います。留守電などになってしまったケースではメッセージを残しておいて、時間をおいて改めてしっかり電話で連絡をしましょう。

どうしても連絡が付かない場合は、メールでの連絡というケースもありますが、その場合でも改めて電話で連絡を入れるのが一般的です。

伝える内容を簡潔にまとめておく

どういった間柄の人物が「いつ亡くなったのか」そして「何日休むのか」といった情報を簡潔にまとめておくと良いでしょう。

情報を事前にまとめておくことで、相手側に伝えるときももスムーズに話せ、相手も理解することができるため、齟齬が発生しにくくなります。

時間帯によって連絡方法を使い分ける

先にも述べたように、葬式で会社や学校を休む場合は、基本的には電話連絡が優先されます。

しかし、明らかに深夜で電話に出ることができないケースでは、訃報があった旨をメールで送ることもあります。

最近では、グループチャットやLINEなどで、時間外でも連絡を取りやすいケースもありますので深夜や早朝であれば一報をグループチャットやLINEに入れることもあります。

ただし、あくまでも仮の連絡なので、後程しっかりと電話連絡するようにしましょう。

まとめ

忌引きでの休暇については、所属している組織や亡くなった人との間柄によって休める日数が異なってきます。

規則などを事前に調べておくことで連絡する際にもスムーズに進めることができます。

また、忌引き休暇に必要な書類や連絡の仕方も知っていれば特に難しいことはありません。

何事も事前に備えておくのが良いでしょう。